 山 岸 俊 男
◆世界が 100 人の村だったら 『世界がもし 100 人の村だったら』（池田香代子、Ｃ・ダグラス・ラミス、マガジンハウス刊）という本が、ベストセラーとなっています。世界全体を一つの村にたとえることで、世界で起きているさまざまな出来事や世界の様子を、私たちに直感的に理解させてくれる本です。 この本に出てくる人口 100 人の「世界村」は、地球上のどこかに現実に存在しているわけではありません。ところが、北大の行動システム科学研究室では、地球を本当に一つの村にする研究をしているのです。 もちろん、地球の人口を本当に 100 人に減らすための研究をしているわけではありません。私たちが「村」として考えているのは、情報が秩序を支える場としての村なのです。 私たちが生活している現代社会は、さまざまな組織が秩序を生み出しています。その最大のものは国家で、私たちの社会における秩序は、国家の存在なしには考えることができません。国家は法律にもとづき私たち一人ひとりの行動をコントロールすることで、私たちの社会に安定した秩序を与えています。 これに対して、人口が 100 人の小さな村では、秩序を生み出して維持するために、強力な権力は必要でありません。それは、村人たちの平和な暮らしや秩序を乱す人――共同作業に加わらない人や、人に迷惑をかけてばかりいる人――は、他の人たちからすぐに気づかれてしまうからです。そういった人たちは他の多くの村人たちから相手にされなくなって、結局は村を去るか、秩序を乱すのをやめるようになるでしょう。 つまり、村の平和と秩序は、一人ひとりの行動についての情報が全員に共有されることで、生み出され維持されているのです。 北大の行動システム科学研究が作り出そうとしているのは、この意味での「村」、つまり権力によるコントロールではなく、情報の共有が秩序を生み出している社会のことです。
私たちは現在、社会秩序のあり方に関して、根本的な変革の時期を迎えつつあります。 数百万年の進化の歴史を通して、私たち人類は現在にいたるまで、社会秩序の形成を一つの原理に頼ってきました。それは、お互いの行動をコントロールするという方法です。この極端な場合が、国家権力による国民のコントロールだといえます。 しかし現代では、人々の行動を拘束しコントロールすることが、大きなコストと非効率を生み出します。その理由は、人々の自由な機会追求行動を阻害することになるためです。そのため、人々の行動を直接的にコントロールするやりかた以外の方法で、社会秩序を生み出し維持することが求められるようになっているのです。 このような現実に直面する現代の社会科学者に求められているのは、人々が互いの行動を拘束しあうことによってではなく、情報に従って行動することで社会秩序を産み出す可能性を探ることです。 そんな夢のようなことが可能なのか？皆さんは疑問に思うでしょう。先ほどの例では、小さな村の中ならそれが可能でした。しかし、全員が顔見知りで、誰が何をしているかがすぐに分かってしまう小さな集落で可能なことが、膨大な数の人間が一緒に暮らしている現代社会で可能だとは思えません。 それに、村の中で情報にもとづく秩序が可能だったのは、それが、逃げ隠れのできない「閉ざされた」社会だったからです。しかし、集団の扉を外部に対して閉ざしてしまえば、集団の外部にあるさまざまな機会を有効に利用できなくなってしまうので、これからの社会では、失うものが大きくなりすぎます。 権力によって人々の行動を直接コントロールするのでもなく、また集団や関係を外部に対して閉ざし、その内部で互いの行動を拘束しあうのでもないやりかたで、情報にもとづく秩序を生み出すことがはたして可能なのだろうか？ 私たちはそれが可能だと考えています。しかし、この目標を実現するためには、人間性についての科学的で正確な知識が必要とされるのです。
左のコラムに書いたように、２１世紀にはいり、社会科学に対するタブララサ神話の支配が終わりを迎えつつあります。そして、社会科学の発展のためには、人間性についての科学的研究が必要不可欠であることが次第に認識されるようになってきました。 それと同時に、社会科学の基盤となるべき人間性の理解を進めるために、実験研究を行う必要性があることが認識されるようになってきました。 北大行動システム科学では、この流れの先端に立って、社会科学における実験研究を推進しています（前ページのコラム参照）。 これから紹介するのは、そういった私たちの実験研究の一つである、レモン市場実験です。「レモン市場」については、次ページのコラムを参照してください。 この実験は、権力にたよらないで秩序を生み出すための、正確な評判情報の生成伝達システムの構築を目的としたものです。通常は不正直な行動が蔓延するはずの、情報非対称性が存在するネットワーク市場を実験室に再現し、どのような評判システムを導入すれば、非効率な「レモン市場」の発生を回避可能とするかが研究されているのです。 そのために、実験室の中にインターネット取引用のサイトを作って、実験参加者に情報の非対称性の存在するネット市場の実験に参加してもらいました。 その結果、匿名の実験参加者の間でのネット・オークション取引では、理論どおり、すぐにレモン市場問題が生じることが明らかにされました。つまり、この実験ネット市場では、ほとんど全員が最低の品質の商品を売り出し、誰もすすんでそのような商品を買おうとしなくなってしまったのです。 このレモン市場問題の解決に必要なのは、評判情報を集約し伝達するための「評判システム」です。不正直な商売に対する制裁措置をとることでレモン市場問題を解決しようとするのは、従来のやり方で社会秩序を生み出そうとするのと同じです。それに対して、もし評判情報を適切に集約し伝達することでレモン市場問題の解決が可能であるとすれば、そのことは、より一般的には、行動への拘束を必要としない自生的秩序の形成が可能であることを意味します。 それでは、レモン市場問題解決のために、評判システムはどの程度有効なのでしょう。このことを調べるために、私たちは前述の実験ネット市場に、まず、単純な評判システムを導入してみました。 その結果、現在のネット・オークションなどで用いられている単純な評判を導入するだけでも、取引される商品の品質が飛躍的に向上することが明らかにされました。しかし同時に、単純な評判システムを導入するだけでは回避できない問題もいろいろ存在することが、これまでの実験結果によって明らかにされています。 この結果を受けて、現在では、レモン市場問題解決に有効な評判システムを開発し、その有効性を評価するための実験が開始されています。また、これまで私たちが実施してきた実験では、実験室の制約によって、市場のサイズは最大十数名に限られていましたが、現在ではＮＴＴと共同で、インターネット上にヴァーチャル実験室を設置し、千人規模の実験市場を用いた実験を行うＧＲＩＴ（Generating Reputation in Internet Trades）プロジェクトを開始しています。 このネットワーク市場実験は、情報非対称性が存在する場面で有効に機能する評判システムを設計し、そのシステムのパフォーマンスを評価することにあります。そのような目的のためには、従来の実験室の制約は大きな足枷になります。私たちが現在ＮＴＴと共同で開発中のヴァーチャル実験室は、この意味での実験研究の足枷をはずすにあたって、大きな役割を果たすことになると期待されています。
◆国際実験ネットワークの中核 ヴァーチャル実験室の構築は、実験参加者の範囲を飛躍的に拡大し、国境による制約を超えた実験研究を可能とします。 現在のところは、その前段階として、北大の実験室を中心に、アメリカやオーストラリアなどの大学や研究所に存在する実験室をインターネットで結んだかたちで、国際共同実験が行われています。 この現在の国際実験ネットワークを使った実験でさえ、これまでは不可能と考えられてきた国際共同実験が可能となり、大きな成果をあげています。 これまでの国際比較実験では、同じ実験デザインを用いた実験を、異なった国の実験室で行うというかたちがとられてきました。比較文化心理学で行われてきた実験は、ほとんどがこのかたちをとっています。 それに対して、北大を中心として現在実施されている実験は、同じデザインの実験を異なった文化で繰り返すという従来の方法を越え、同じ実験に異なった文化からの参加者が同時に参加するという方法が導入されている点で、極めてユニークなのです。 この方法を導入することで、可能な研究の範囲が飛躍的に拡大されます。この可能性をさらに追求したのが現在開発中のヴァーチャル実験室です。この方法を用いれば、異文化に属する人々が直接に関係を持つ場を提供し、しかも同時にそこに存在する関係の性質を自由に変化させることで、集団間の関係を生み出すにあたって文化が果たす役割とその限界とについて、科学的な理解を私たちに与えてくれるものと期待されています。
世界を 100 人の村にするためには、私たちの一人ひとりが正しい情報を発信し、その情報がみんなに正しく伝達される必要があります。 いまのままでは、正しい情報を発信した人間は、他人につけ込まれてしまうかもしれません。また、いくら正しい情報が発信されても、情報の大海のなかに埋没して、みんなに効率的に伝達されません。つまり、いまのままでは、正しい情報を発信することは、自分の身をわざわざ危険な立場にさらすだけで終わってしまいます。 しかし、みんながそういった「弱い」立場に身をおかないかぎり、情報が秩序を支える「世界村」は実現できないでしょう。 ここで紹介した北大行動システム科学研究室での研究は、みんなが安心して正しい情報を発信することができ、そういった情報がみんなに有効に利用されるための「しくみ」を作ることを目的としているのです。 |
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研究者紹介
専門は社会心理学 山岸 俊男 やまぎし としお 文学部行動システム科学 |
