職業能力開発論(講義)
教育学研究院 駒川 智子
| 【授業の目標】 | 職業能力の開発には、教育機関、企業、行政などの多様な組織が関わっている。なかでも企業は仕事を通じた人材育成を行っており、技能形成・能力育成に果たす役割はたいへん大きい。しかしバブル経済崩壊以降、企業内での人材育成のあり方が変化しており、若年層や母子世帯の母親などに多くみられる就労困難者を中心に、企業外での職業能力開発の必要性が高まっている。
そこで本講義は、以下の事柄を課題に設定する。 @戦後以降の企業における技能・能力の育成方法とその変容について考察する。 Aそれらを構造的要因として生み出される就労困難者への、職業訓練ならびに就労支援について問い直す。 B職業人として自立して生きるために必要な事柄を考える。 |
| 【到達目標】 | 1 日本経済の変化にそくした企業内での技能・能力の育成方法の変化を把握する。
2 現代社会において、就労困難者が生み出されている構造的背景を理解する。 3 今日行われている就労困難者への支援策の特徴と課題について理解を深める。 |
| 【授業計画】 | 0 ガイダンス
T 教育機関と職業能力形成 U 企業内での人材育成 V 就労困難者への職業訓練 W 職業人の育成 |
| 【評価の基準と方法】 | 出席・参加状況(20%)、レポート(20%)、学期末試験(60%)を加味した総合評価を行う。 |
学生の自由意見