12月７日（火），本学と(独)物質・材料研究機構は，産学官の連携を通して，科学・技術力向上や人材育成に貢献することを目的とした「連携に係わる基本協定」を締結しました。
　東京都内のホテルで行われた調印式では，双方の関係者が見守る中，中村睦男総長と岸輝雄(独)物質・材料研究機構理事長により協定書の交換が行われました。
　協定は，両者合意のナノドラッグデリバリーシステム，人工臓器材料開発のテーマで具現化する「研究交流」，連携講座を開設する「人材交流」，研究者や学生を相互に派遣する「人材育成」等，幅広い分野において協力していく予定です。
　この包括連携を推進するため，連携プログラムに係る代表構成員からなる「連携プログラム委員会」を置き，円滑かつ積極的な推進を図ります。
　また，研究交流等の各プログラムの実行や窓口業務を行う「連携事務局」を双方に置き，組織的な連携を進めて行きます。
　この度の包括連携により，先駆的な連携形態の先がけになるとともに，一層の社会貢献が大いに期待されます。