9月4日(木),5日(金)の両日,本学学術交流会館において第58回東北・北海道地区大学一般教育研究会が開催されました。
この研究会は,60年近い歴史を持ち,東北・北海道地区の大学・短期大学約150校が参加し,一般教育(教養教育,基礎教育)の改善に関する研究集会を毎年1回開催しています。本学で開催されるのは第3回(昭和28年)をはじめとして5回目,前回は平成6年,旧教養部の最後の年でした。
今回は,佐伯総長を委員長,脇田副学長を副委員長として,高等教育機能開発総合センター,学務部教務課を中心に,文学部,理学部,外国語教育センターの全学教育科目責任者の協力を得て,2年前から準備を進めてきました。
折しも本年3月に中央教育審議会・大学分科会・制度・教育部会報告「学士課程教育の構築に向けて(審議のまとめ)」が公表されたのを受けて,今回は全体テーマを「新たな学士課程教育の構築」,3つの分科会のテーマを「初年次教育・導入教育・キャリア教育」,「高大連携・地域連携・国際連携」,「検証・改善・研修」とし,計15本の報告と活発な討論が行なわれました。大学設置基準の改正により本年4月から「ファカルティ・ディベロップメント(FD)の義務化」がはじまったこともあって,各大学のFDの紹介が4本もありました。
また,第1日目には筑波大学・小笠原正明特任教授(本学名誉教授)が基調講演「新たな学士課程教育の構築―FDの義務化をめぐって―」で「FDの義務化」の背景,今後のFDの発展の方向性を解説され,第2日目には文学研究科・新田孝彦教授が事例報告「単位の実質化―小レポートと学習の記録を用いた一つの試み―」で本学の「単位の実質化」の取組み状況,学生の「自習時間」のデータ,平成18年度からの新科目「人文科学の基礎」における小レポートと学習の記録を用いた「単位の実質化」の試みの成果を紹介され,それぞれ大きな反響を呼びました。
「審議のまとめ」の公表や「FDの義務化」が追い風となって,研究会への関心はきわめて高く,参加者は,受付総数がおよそ80校から200名,第1日目晩の情報交換会で約70名,例年参加者の減る第2日目の事例報告でも約130名と,例年の約3割増の盛会となり,ホームページで広く案内をした結果,遠く関西学院大学からの参加者もありました。 |
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開会の挨拶をする佐伯総長 |
開会の挨拶をする脇田副学長 |
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基調講演をする筑波大学 小笠原正明特任教授 |
熱心に質問をする参加者 |
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(高等教育機能開発総合センター,学務部教務課) |
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