○北海道大学における講座等に関する規程

平成14年4月1日

海大達第25号

(趣旨)

第1条 この規程は,国立大学法人北海道大学組織規則(平成16年海大達第31号)第18条第3項第24条第3項第27条の3第3項第27条の4第3項第29条第3項第36条の3第2項及び第36条の4第2項の規定に基づき,学部の学科又は課程に置く学科目又はこれに相当する組織,研究科の専攻に置く講座又はこれに相当する組織,学院及び教育部の専攻に置く講座又はこれに相当する組織,研究院及び連携研究部の部門に置く分野,附置研究所に置く研究部門,学部,研究科,学院,教育部,研究院,連携研究部又は附置研究所に置く寄附講座,寄附分野,寄附研究部門又はこれらに相当する組織並びに学部,研究科,学院,教育部,研究院,連携研究部又は附置研究所に置く産業創出講座,産業創出分野,産業創出部門又はこれらに相当する組織の名称について定めるものとする。

(研究科,学院及び教育部の専攻に置く講座等)

第2条 別表第1の左欄に掲げる研究科,学院又は教育部に該当する同表の中欄に掲げる専攻に置く講座又はこれに相当する組織の名称は,同表の右欄に掲げるとおりとする。

(研究院及び連携研究部の部門に置く分野)

第3条 別表第2の左欄に掲げる研究院又は連携研究部に該当する同表の中欄に掲げる部門に置く分野の名称は,同表の右欄に掲げるとおりとする。

(学部の学科又は課程に置く学科目等)

第4条 別表第3の左欄に掲げる学部に該当する同表の中欄に掲げる学科又は課程に置く学科目又はこれに相当する組織の名称は,それぞれ同表の右欄に掲げるとおりとする。

(附置研究所に置く研究部門)

第5条 別表第4の左欄に掲げる附置研究所に置く研究部門の名称は,それぞれ同表の右欄に掲げるとおりとする。

附 則

この規程は,平成14年4月1日から施行する。

附 則(平成15年4月1日海大達第17号)

この規程は,平成15年4月1日から施行する。

附 則(平成15年9月17日海大達第57号)

この規程は,平成15年10月1日から施行する。

附 則(平成16年4月1日海大達第127号)

この規程は,平成16年4月1日から施行する。

附 則(平成16年10月20日海大達第253号)

この規程は,平成16年10月20日から施行し,平成16年10月1日から適用する。

附 則(平成17年2月23日海大達第15号)

この規程は,平成17年2月23日から施行し,平成17年1月1日から適用する。

附 則(平成17年4月1日海大達第87号)

この規程は,平成17年4月1日から施行する。

附 則(平成17年10月1日海大達第216号)

この規程は,平成17年10月1日から施行する。

附 則(平成18年4月1日海大達第9号)

この規程は,平成18年4月1日から施行する。

附 則(平成18年10月1日海大達第161号)

この規程は,平成18年10月1日から施行する。

附 則(平成18年10月30日海大達第169号)

この規程は,平成18年12月1日から施行する。

附 則(平成19年4月1日海大達第12号)

この規程は,平成19年4月1日から施行する。

附 則(平成19年6月1日海大達第213号)

この規程は,平成19年6月1日から施行する。

附 則(平成19年10月1日海大達第230号)

この規程は,平成19年10月1日から施行する。

附 則(平成20年4月1日海大達第15号)

この規程は,平成20年4月1日から施行する。

附 則(平成20年5月1日海大達第112号)

この規程は,平成20年5月1日から施行する。

附 則(平成20年6月1日海大達第118号)

この規程は,平成20年6月1日から施行する。

附 則(平成20年6月18日海大達第119号)

この規程は,平成20年6月18日から施行し,平成20年6月1日から適用する。

附 則(平成20年7月1日海大達第122号)

この規程は,平成20年7月1日から施行する。

附 則(平成20年10月1日海大達第133号)

この規程は,平成20年10月1日から施行する。

附 則(平成20年11月1日海大達第147号)

この規程は,平成20年11月1日から施行する。

附 則(平成21年4月1日海大達第17号)

この規程は,平成21年4月1日から施行する。

附 則(平成21年5月1日海大達第132号)

この規程は,平成21年5月1日から施行する。

附 則(平成21年7月1日海大達第145号)

この規程は,平成21年7月1日から施行する。

附 則(平成21年10月1日海大達第165号)

この規程は,平成21年10月1日から施行する。

附 則(平成21年11月1日海大達第171号)

この規程は,平成21年11月1日から施行する。

附 則(平成22年1月1日海大達第1号)

この規程は,平成22年1月1日から施行する。

附 則(平成22年4月1日海大達第37号)

この規程は,平成22年4月1日から施行する。

附 則(平成22年4月28日海大達第155号)

この規程は,平成22年4月28日から施行し,平成22年4月1日から適用する。

附 則(平成22年9月22日海大達第236号)

この規程は,平成22年9月22日から施行し,平成22年4月1日から適用する。

附 則(平成22年10月1日海大達第239号)

この規程は,平成22年10月1日から施行する。

附 則(平成22年11月1日海大達第280号)

この規程は,平成22年11月1日から施行する。

附 則(平成23年1月1日海大達第1号)

この規程は,平成23年1月1日から施行する。

附 則(平成23年3月23日海大達第31号)

この規程は,平成23年3月23日から施行し,平成23年2月1日から適用する。

附 則(平成23年4月1日海大達第38号)

この規程は,平成23年4月1日から施行する。

附 則(平成23年5月1日海大達第151号)

この規程は,平成23年5月1日から施行する。

附 則(平成23年9月14日海大達第166号)

この規程は,平成23年9月14日から施行し,平成23年9月1日から適用する。

附 則(平成23年10月1日海大達第169号)

この規程は,平成23年10月1日から施行する。

附 則(平成24年4月1日海大達第10号)

この規程は,平成24年4月1日から施行する。

附 則(平成24年10月1日海大達第107号)

この規程は,平成24年10月1日から施行する。

附 則(平成24年11月1日海大達第113号)

この規程は,平成24年11月1日から施行する。

附 則(平成24年12月1日海大達第114号)

この規程は,平成24年12月1日から施行する。

附 則(平成25年4月1日海大達第20号)

この規程は,平成25年4月1日から施行する。

附 則(平成25年11月28日海大達第118号)

この規程は,平成25年11月28日から施行し,平成25年11月1日から適用する。

附 則(平成26年1月27日海大達第13号)

この規程は,平成26年1月27日から施行し,平成26年1月1日から適用する。

附 則(平成26年4月1日海大達第45号)

この規程は,平成26年4月1日から施行する。

附 則(平成27年4月1日海大達第15号)

この規程は,平成27年4月1日から施行する。

附 則(平成27年6月1日海大達第200号)

この規則は,平成27年6月1日から施行する。

附 則(平成27年10月1日海大達第237号)

この規程は,平成27年10月1日から施行する。ただし,別表第2の改正規定中保健科学研究院に係る部分については,平成26年5月1日から適用する。

附 則(平成28年1月1日海大達第1号)

この規程は,平成28年1月1日から施行する。

附 則(平成28年4月1日海大達第28号)

この規程は,平成28年4月1日から施行する。

附 則(平成28年9月1日海大達第119号)

この規程は,平成28年9月1日から施行する。

附 則(平成29年3月1日海大達第14号)

この規程は,平成29年3月1日から施行する。

附 則(平成29年4月1日海大達第28号)

この規程は,平成29年4月1日から施行する。ただし,別表第4の改正規定中電子科学研究所に係る部分については,平成28年6月1日から適用する。

附 則(平成29年7月1日海大達第195号)

この規程は,平成29年7月1日から施行する。

附 則(平成30年4月1日海大達第25号)

この規程は,平成30年4月1日から施行する。

附 則(平成30年7月1日海大達第96号)

この規程は,平成30年7月1日から施行する。

附 則(平成30年10月1日海大達第131号)

この規程は,平成30年10月1日から施行する。ただし,別表第2の改正規定中医学研究院に係る部分については,平成30年9月1日から適用する。

附 則(平成30年11月1日海大達第152号)

この規程は,平成30年11月1日から施行する。

別表第1(第2条関係)

研究科,学院及び教育部

専攻

講座及びこれに相当する組織

文学研究科

思想文化学専攻

哲学講座,倫理学講座,宗教学インド哲学講座,芸術学講座

歴史地域文化学専攻

日本史学講座,東洋史学講座,西洋史学講座,歴史文化論講座,北方文化論講座,○スラブ社会文化論講座

言語文学専攻

西洋言語学講座,西洋文学講座,言語情報学講座,日本文化論講座,中国文化論講座,映像・表現文化論講座

人間システム科学専攻

心理システム科学講座,行動システム科学講座,社会システム科学講座,地域システム科学講座

法学研究科

法学政治学専攻

現代法講座,基礎法講座,政治学講座,○高等法政講座

法律実務専攻

民事法講座,公法講座

情報科学研究科

情報理工学専攻

複合情報工学講座,知識ソフトウェア科学講座,数理科学講座,○大規模情報システム学講座

情報エレクトロニクス専攻

集積システム講座,先端エレクトロニクス講座,○量子情報エレクトロニクス講座

生命人間情報科学専攻

バイオインフォマティクス講座,バイオエンジニアリング講座,○先端生命機能工学講座,◇先端医工学講座

メディアネットワーク専攻

情報メディア学講座,情報通信システム学講座,◇ユビキタスネットワーク学講座,◇メディアネットワーク社会学講座

システム情報科学専攻

システム創成学講座,システム融合学講座,◇システム展開情報学講座,◇リモートセンシング情報学講座,◇デジタルヒューマン情報学講座

水産科学院

海洋生物資源科学専攻

海洋生物学講座,資源生物学講座,海洋環境科学講座,海洋計測学講座,水産工学講座,海洋共生学講座

海洋応用生命科学専攻

増殖生物学講座,育種生物学講座,海洋生物工学講座,生物資源化学講座,水産食品科学講座,水産資源開発工学講座

環境科学院

環境起学専攻

人間・生態システムコース,環境適応科学コース,実践環境科学コース,国際環境保全コース

地球圏科学専攻

大気海洋化学・環境変遷学コース,大気海洋物理学・気候力学コース,雪氷・寒冷圏科学コース

生物圏科学専攻

多様性生物学コース,生態遺伝学コース,分子生物学コース,植物生態学コース,動物生態学コース,海洋生物生産学コース,水圏生物学コース,森林圏フィールド科学コース,耕地圏科学コース

環境物質科学専攻

生体物質科学コース,ナノ環境材料コース,光電子科学コース,環境触媒化学コース

理学院

数学専攻

数学講座

物性物理学専攻

量子機能物理学講座,◎凝縮系物理学講座

宇宙理学専攻

◎素粒子・原子核・宇宙物理学講座,◎宇宙惑星科学講座

自然史科学専攻

地球惑星ダイナミクス講座,地球惑星システム科学講座,多様性生物学講座,科学コミュニケーション講座,地震学火山学講座

農学院

共生基盤学専攻

共生農業資源経済学講座,食品安全・機能性開発学講座,バイオマス転換学講座,◎生物共生科学講座

生物資源科学専攻

応用分子生物学講座,◎植物育種科学講座,作物生産生物学講座,家畜生産生物学講座

応用生物科学専攻

食資源科学講座,◎生命分子化学講座

環境資源学専攻

生物生態・体系学講座,地域環境学講座,森林資源科学講座,森林・緑地管理学講座,生物生産工学講座

生命科学院

生命科学専攻

◎生命融合科学講座,生命システム科学講座,◎生命医薬科学講座

臨床薬学専攻

臨床薬学講座

ソフトマター専攻

◎ソフトマター講座

教育学院

教育学専攻

学校教育論講座,生涯学習論講座,教育社会論講座,教育心理学講座,臨床心理学講座,健康教育論講座,身体教育論講座,多元文化教育論講座

国際広報メディア・観光学院

国際広報メディア専攻

公共伝達論講座,ジャーナリズム論講座,◎国際広報論講座,メディア文化論講座,マルチメディア表現論講座,言語伝達論講座,言語習得論講座,日本言語論講座,◇国際広報戦略論講座

観光創造専攻

観光創造論講座,◎観光文化論講座

保健科学院

保健科学専攻

◎保健科学コース,看護学コース

工学院

応用物理学専攻

量子物性工学講座,凝縮系物理工学講座,光波動量子物理工学講座,固体量子物理工学講座

材料科学専攻

エコマテリアル講座,マテリアル設計講座,エネルギー材料講座,エネルギー変換マテリアル講座,◇マテリアル製造講座,◇フロンティアエネルギー工学講座

機械宇宙工学専攻

宇宙システム工学講座,機械フロンティア工学講座,◇宇宙探査工学講座

人間機械システムデザイン専攻

バイオ・ロボティクス講座,マイクロシステム講座,◇バイオメディカルシミュレーション講座

エネルギー環境システム専攻

エネルギー生産・環境システム講座,応用エネルギーシステム講座

量子理工学専攻

応用量子ビーム工学講座,プラズマ理工学講座,ナノ材料科学講座,◇物質構造科学講座,◇核融合科学講座

環境フィールド工学専攻

水圏環境工学講座,防災地盤工学講座

北方圏環境政策工学専攻

寒冷地建設工学講座,技術環境政策学講座

建築都市空間デザイン専攻

空間防災講座,空間計画講座

空間性能システム専攻

空間性能講座,建築システム講座

環境創生工学専攻

水代謝システム講座,環境管理工学講座

環境循環システム専攻

資源循環工学講座,地圏循環工学講座

共同資源工学専攻

国際資源環境工学講座,国際戦略資源工学講座

総合化学院

総合化学専攻

反応解析学講座,反応制御学講座,触媒反応学講座,プロセス工学講座,分子物質化学講座,◎無機物質化学講座,先端物質化学講座,◎機能物質化学講座,生命分子化学講座,◎生物機能化学講座,◎細胞生物工学講座,分子医化学講座

経済学院

現代経済経営専攻

経済分析講座,社会経済・歴史分析講座,経済政策講座,経営分析講座

会計情報専攻

会計情報講座

医学院

医学専攻

生化学講座,解剖学講座,生理学講座,薬理学講座,病理学講座,微生物学免疫学講座,◎社会医学講座,内科学講座,◎放射線科学講座,外科学講座,侵襲制御医学講座,機能再生医学講座,生殖・発達医学講座,感覚器病学講座,神経病態学講座,医生物学講座,免疫科学講座,癌病態学講座,◇臨床系連携講座

医科学専攻

医科学講座

歯学院

口腔医学専攻

口腔機能学講座,口腔健康科学講座,口腔病態学講座,顎機能医療学講座,◇長寿口腔科学講座

獣医学院

獣医学専攻

基礎獣医科学講座,応用獣医科学講座,環境獣医科学講座,臨床獣医科学講座

医理工学院

医理工学専攻

粒子線医理工学講座,放射線医理工学講座,画像医理工学講座,生物医理工学講座

国際感染症学院

感染症学専攻


国際食資源学院

国際食資源学専攻

国際食資源学講座

公共政策学教育部

公共政策学専攻

公共経営コース,国際政策コース,技術政策コース

備考

1 ○印を冠するものは協力講座,◇印を冠するものは連携講座,※印を冠するものは寄附講座である。

2 ◎印を冠する講座について,理学院の凝縮系物理学講座には先端機能物質物理学分野及びスピン共鳴物性物理学分野を,素粒子・原子核・宇宙物理学講座には核データ分野を,宇宙惑星科学講座には飛翔体観測分野を,農学院の生物共生科学講座には北海道農業生産基盤学専門分野を,植物育種科学講座には植物有用物質生産学専門分野を,生命分子化学講座には基礎環境微生物学専門分野を,生命科学院の生命融合科学講座には分子適応科学分野及びフロンティア生命材料科学分野を,生命医薬科学講座には創薬分子工学分野,レギュラトリーサイエンス分野及びインシリコ創薬分野を,ソフトマター講座には,ソフトマター機能学分野を,国際広報メディア・観光学院の国際広報論講座にはデジタル・コミュニケーション論分野を,観光文化論講座には観光マーケティング戦略論分野を,保健科学院の保健科学コースには重粒子医科学分野を,総合化学院の無機物質化学講座にはナノセラミックス分野及び応用材料化学分野を,機能物質化学講座には界面エネルギー変換材料化学分野,超伝導材料化学分野,光機能材料化学分野及びナノ組織化材料化学分野を,生物機能化学講座にはケミカルバイオテクノロジー分野を,細胞生物工学講座には動物細胞工学分野を,医学院の社会医学講座には医薬品医療機器評価学教室を,放射線科学講座には放射線医学総合研究教室を,それぞれ連携分野又は教室として含む。

別表第2(第3条関係)

研究院及び連携研究部

部門

分野

水産科学研究院

海洋生物資源科学部門

海洋生物学分野,資源生物学分野,海洋環境科学分野,海洋計測学分野,水産工学分野,海洋共生学分野

海洋応用生命科学部門

増殖生物学分野,育種生物学分野,海洋生物工学分野,生物資源化学分野,水産食品科学分野,水産資源開発工学分野

地球環境科学研究院

統合環境科学部門

自然環境保全分野,環境地理学分野,環境適応科学分野,実践・地球環境科学分野

地球圏科学部門

環境変動解析学分野,化学物質循環学分野,大気海洋物理学分野,気候力学分野

環境生物科学部門

陸域生態学分野,生態保全学分野,生態遺伝学分野,環境分子生物学分野

物質機能科学部門

生体物質科学分野,機能材料化学分野,分子材料化学分野

理学研究院

数学部門

数学分野

化学部門

物理化学分野,無機・分析化学分野,有機・生命化学分野

物理学部門

量子物理学分野,電子物性物理学分野,凝縮系物理学分野,非線形物理学分野

地球惑星科学部門

宇宙惑星科学分野,地球惑星ダイナミクス分野,地球惑星システム科学分野

生物科学部門

形態機能学分野

行動神経生物学分野

生殖発生生物学分野

多様性生物学分野

薬学研究院

創薬科学部門

生体機能科学分野,創薬化学分野

医療薬学部門

医療薬学分野

農学研究院

基盤研究部門

生物資源科学分野

応用生命科学分野

生物機能化学分野

森林科学分野

畜産科学分野

生物環境工学分野

農業経済学分野

連携研究部門

連携推進分野,融合研究分野

先端生命科学研究院

先端融合科学研究部門

X線構造生物学分野,生命分子科学分野,ソフト&ウェットマターの科学分野,組織構築科学分野,細胞ダイナミクス科学分野,新薬探索研究分野,化学生物学分野,◇分子送達科学分野

生命機能科学研究部門

細胞生物科学分野,分子細胞生物学分野,生物情報解析科学研究分野,細胞機能科学分野,糖鎖生物学分野,発生工学分野

教育学研究院

教育学部門

教育社会科学分野,教育基礎論分野,教育心理学分野,健康体育学分野

メディア・コミュニケーション研究院

メディア・コミュニケーション部門

公共伝達論分野,ジャーナリズム論分野,国際広報論分野,メディア文化論分野,マルチメディア表現論分野,言語伝達論分野,言語習得論分野,国際地域文化論分野,多元文化教育論分野

現代日本学部門

現代日本学分野

保健科学研究院

保健科学部門

基盤看護学分野,創成看護学分野,医用生体理工学分野,病態解析学分野,機能回復学分野,生活機能学分野,健康科学分野,※食品機能解析・保健栄養学(渡辺オイスター)分野,※生体応答制御医学分野

工学研究院

応用物理学部門

量子物性工学分野,凝縮系物理工学分野,光波動量子物理工学分野,固体量子物理工学分野

応用化学部門

有機工業化学分野,化学工学分野

生物工学分野,分子機能化学分野,※バイオマス計測化学分野

機能材料化学分野,無機材料化学分野

材料科学部門

エコマテリアル分野,マテリアル設計分野,エネルギー材料分野

機械宇宙工学部門

宇宙システム工学分野,機械フロンティア工学分野

人間機械システムデザイン部門

バイオ・ロボティクス分野,マイクロシステム分野

エネルギー環境システム部門

エネルギー生産・環境システム分野,応用エネルギーシステム分野,※原子力支援社会基盤技術分野

量子理工学部門

応用量子ビーム工学分野,プラズマ理工学分野

環境フィールド工学部門

水圏環境工学分野,防災地盤工学分野,※地域防災学分野

北方圏環境政策工学部門

寒冷地建設工学分野,技術環境政策学分野

建築都市空間デザイン部門

空間防災分野,空間計画分野

空間性能システム部門

空間性能分野,建築システム分野

環境創生工学部門

水代謝システム分野,環境管理工学分野,※バイオマスコミュニティプランニング分野

環境循環システム部門

資源循環工学分野,地圏循環工学分野,※資源環境修復学分野

経済学研究院

現代経済経営部門

経済分析分野,社会経済・歴史分析分野,経済政策分野,経営分析分野

会計情報部門

会計情報分野

医学研究院

生理系部門

生化学分野,解剖学分野,生理学分野,薬理学分野

病理系部門

病理学分野,微生物学免疫学分野

社会医学系部門

社会医学分野

内科系部門

内科学分野,放射線科学分野,※糖尿病・肥満病態治療学分野,※心不全低侵襲先進治療学分野,※心不全遠隔医療開発学分野

外科系部門

外科学分野,侵襲制御医学分野,※移植外科学分野

専門医学系部門

機能再生医学分野,生殖・発達医学分野,感覚器病学分野,神経病態学分野,※脊椎・脊髄先端医学分野,※眼循環代謝学分野,※スポーツ先端治療開発医学分野,※児童思春期精神医学分野,※先端的運動器機能解析・制御学分野,※先端的糖鎖臨床生物学分野,※転移性骨腫瘍予防・治療学分野

連携医学系部門

医生物学分野

歯学研究院

口腔医学部門

口腔機能学分野,口腔健康科学分野,口腔病態学分野

獣医学研究院

獣医学部門

基礎獣医科学分野,応用獣医科学分野,環境獣医科学分野,臨床獣医科学分野,病原制御学分野,衛生学分野,□先端創薬分野

公共政策学連携研究部

公共政策学部門

公共政策学分野

備考

1 ◇印を冠するものは連携分野,※印を冠するものは寄附分野,□印を冠するものは産業創出分野である。

2 △印を冠するものは産業創出部門である。

別表第3(第4条関係)

学部

学科及び課程

学科目及びこれに相当する組織

文学部

人文科学科

哲学文化学,歴史学人類学,言語文学,人間システム科学

教育学部

教育学科

教育社会科学,教育基礎論,教育心理学,健康体育学

法学部

法学課程

公法,民事法,刑事法,社会法,基礎法学,政治学

経済学部

経済学科

経済理論,経済史,応用経済学

経営学科

経営学,経営情報

理学部

数学科

数学

物理学科

物理学

化学科

化学

生物科学科

生物学,高分子機能学

地球惑星科学科

地球惑星科学

医学部

医学科

解剖学,生理学,生化学,薬理学,病理学,微生物学,免疫学,法医学,衛生学,公衆衛生学,内科学,外科学,整形外科学,産婦人科学,眼科学,精神医学,小児科学,皮膚科学,形成外科学,泌尿器科学,耳鼻咽喉科学,放射線医学・核医学,麻酔学,脳神経外科学,救急医学,リハビリテーション医学

保健学科

看護学,放射線技術科学,検査技術科学,理学療法学,作業療法学

歯学部

歯学科

生体構造解析学,生体機能解析学,病因病態解析学,歯質・歯周再建学,咬合再建学,口腔診断内科学,口腔顎顔面外科学,発育加齢歯科学,口腔健康科学

薬学部

薬科学科

薬科学

薬学科

薬学

工学部

応用理工系学科

応用物理工学,応用化学,応用マテリアル工学

情報エレクトロニクス学科

情報理工学,電気電子工学,生体情報,メディアネットワーク,電気制御システム

機械知能工学科

機械情報,機械システム

環境社会工学科

社会基盤学,国土政策学,建築都市,環境工学,資源循環システム

農学部

生物資源科学科

生物資源科学

応用生命科学科

応用生命科学

生物機能化学科

生物機能化学

森林科学科

森林科学

畜産科学科

畜産科学

生物環境工学科

生物環境工学

農業経済学科

農業経済学

獣医学部

共同獣医学課程

基礎獣医学,病態獣医学,応用獣医学,臨床獣医学

水産学部

海洋生物科学科

海洋生物科学

海洋資源科学科

海洋資源科学

増殖生命科学科

増殖生命科学

資源機能化学科

資源機能化学

別表第4(第5条関係)

附置研究所

研究部門

低温科学研究所

水・物質循環部門,雪氷新領域部門,生物環境部門

電子科学研究所

光科学研究部門,物質科学研究部門,生命科学研究部門,△□連携研究部門

遺伝子病制御研究所

病因研究部門,病態研究部門,疾患制御研究部門,※プロバイオティックス・イムノロジー研究部門

触媒科学研究所

触媒表面研究部門,触媒理論研究部門,表面分子科学研究部門,物質変換研究部門,触媒材料研究部門,光触媒科学研究部門,分子触媒研究部門,高分子機能科学研究部門,研究開発部門

備考

1 △印を冠する研究部門について,電子科学研究所の連携研究部門には社会連携客員研究分野を客員研究分野として含む。

2 □印を冠する研究部門について,電子科学研究所の連携研究部門には新概念コンピューティング産業研究分野を産業創出分野として含む。

3 ※印を冠するものは寄附研究部門である。

北海道大学における講座等に関する規程

平成14年4月1日 海大達第25号

(平成30年11月1日施行)

体系情報
第1編 組織運営/第1章
沿革情報
平成14年4月1日 海大達第25号
平成15年4月1日 海大達第17号
平成15年9月17日 海大達第57号
平成16年4月1日 海大達第127号
平成16年10月20日 海大達第253号
平成17年2月23日 海大達第15号
平成17年4月1日 海大達第87号
平成17年10月1日 海大達第216号
平成18年4月1日 海大達第9号
平成18年10月1日 海大達第161号
平成18年10月30日 海大達第169号
平成19年4月1日 海大達第12号
平成19年6月1日 海大達第213号
平成19年10月1日 海大達第230号
平成20年4月1日 海大達第15号
平成20年5月1日 海大達第112号
平成20年6月1日 海大達第118号
平成20年6月18日 海大達第119号
平成20年7月1日 海大達第122号
平成20年10月1日 海大達第133号
平成20年11月1日 海大達第147号
平成21年4月1日 海大達第17号
平成21年5月1日 海大達第132号
平成21年7月1日 海大達第145号
平成21年10月1日 海大達第165号
平成21年11月1日 海大達第171号
平成22年1月1日 海大達第1号
平成22年4月1日 海大達第37号
平成22年4月28日 海大達第155号
平成22年9月22日 海大達第236号
平成22年10月1日 海大達第239号
平成22年11月1日 海大達第280号
平成23年1月1日 海大達第1号
平成23年3月23日 海大達第31号
平成23年4月1日 海大達第38号
平成23年5月1日 海大達第151号
平成23年9月14日 海大達第166号
平成23年10月1日 海大達第169号
平成24年4月1日 海大達第10号
平成24年10月1日 海大達第107号
平成24年11月1日 海大達第113号
平成24年12月1日 海大達第114号
平成25年4月1日 海大達第20号
平成25年11月28日 海大達第118号
平成26年1月27日 海大達第13号
平成26年4月1日 海大達第45号
平成27年4月1日 海大達第15号
平成27年6月1日 海大達第200号
平成27年10月1日 海大達第237号
平成28年1月1日 海大達第1号
平成28年4月1日 海大達第28号
平成28年9月1日 海大達第119号
平成29年3月1日 海大達第14号
平成29年4月1日 海大達第28号
平成29年7月1日 海大達第195号
平成30年4月1日 海大達第25号
平成30年7月1日 海大達第96号
平成30年10月1日 海大達第131号
平成30年11月1日 海大達第152号