○北海道大学大学院工学院規程
平成22年4月1日
海大達第104号
第1章 総則
(趣旨)
第1条 この規程は、国立大学法人北海道大学組織規則(平成16年海大達第31号)第27条の3第4項の規定に基づき、工学院(以下「本学院」という。)の教育課程等に関し必要な事項を定めるものとする。
(目的)
第2条 本学院は、学問の継承及び創造を通じて、工学分野の基礎的素養及び高度な専門的素養を身に付けた、国際化、科学技術の高度化、学際化等に対応できる多様な知識、判断力及び実務対応能力を持つ人材の育成を目的とする。
第2章 専攻及び課程
(専攻)
第3条 本学院に、次の専攻を置く。
応用物理学専攻
材料科学専攻
機械宇宙工学専攻
人間機械システムデザイン専攻
エネルギー環境システム専攻
量子理工学専攻
環境フィールド工学専攻
北方圏環境政策工学専攻
建築都市空間デザイン専攻
空間性能システム専攻
環境創生工学専攻
環境循環システム専攻
共同資源工学専攻
(課程)
第4条 本学院の課程は、博士課程とする。ただし、共同資源工学専攻は修士課程とする。
第3章 入学、再入学、転学、所属変更及び転専攻
(入学)
第5条 本学院に入学することのできる者は、北海道大学大学院通則(昭和29年海大達第3号。以下「通則」という。)第3条第1項に規定する共同資源工学専攻及び通則第4条第5項に規定する修士課程(以下「修士課程」という。)にあっては、通則第10条第1項各号のいずれかに、通則第4条第5項に規定する博士後期課程(以下「博士後期課程」という。)にあっては、通則第10条第2項各号のいずれかに該当する者とする。
2 前項に規定する者のうち、本学院の行う選考に合格した者については、教授会の議を経て、総長が入学を許可する。
(再入学及び転学)
第6条 通則第13条各号に該当する者が本学院に再入学又は転学を願い出た場合は、選考の上、教授会の議を経て、総長がこれを許可することがある。
(所属変更及び転専攻)
第6条の2 通則第13条の2第1号に該当する者が本学院に所属の変更を願い出た場合及び同条第2号に該当する者が転専攻を願い出た場合は、選考の上、教授会の議を経て、学院長がこれを許可することがある。
第4章 授業科目、修了要件、履修方法及び試験
(授業科目及び単位)
第7条 各専攻(共同資源工学専攻を除く。)の授業科目及び単位は、別表第1のとおりとする。
2 共同資源工学専攻の授業科目及び単位は、別表第2のとおりとする。
(単位数の計算の基準)
第8条 各授業科目の単位数を定めるに当たっては、1単位の授業科目を45時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、授業の方法に応じ、当該授業による教育効果、授業時間外に必要な学修等を考慮して、次の基準により単位数を計算するものとする。
(1) 講義については、15時間の授業をもって1単位とする。
(2) 演習については、30時間の授業をもって1単位とする。
(3) 実験及び実習については、30時間又は45時間の授業をもって1単位とする。
(4) 講義、演習又は実習の併用により行う場合については、前3号に規定する基準を考慮して学院長が定める時間の授業をもって1単位とする。
(課程の修了要件)
第9条 修士課程の修了要件は、大学院に2年以上在学し、30単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、修士課程の目的に応じ、本学院の行う修士論文又は特定の課題についての研究の成果の審査及び試験に合格することとする。ただし、在学期間に関しては、優れた業績を上げた者については、大学院に1年以上在学すれば足りるものとする。
2 本学院において教育上有益と認めるときは、本学院の他の専攻、北海道大学(第14条において「本学」という。)の大学院の研究科、他の学院若しくは教育部の専攻の授業科目又は学部の授業科目若しくは北海道大学専門横断科目規程(平成31年海大達第50号)に定める専門横断科目(次条において「専門横断科目」という。)を指定して履修させ、修士課程の単位とすることができる。
3 本学院において教育上有益と認めるときは、北海道大学大学院共通授業科目規程(平成12年海大達第24号)に定める授業科目(次条において「共通授業科目」という。)を指定して履修させ、修士課程の単位とすることができる。
第10条 博士課程の修了要件は、大学院に5年(修士課程に2年以上在学し、当該課程を修了した者にあっては、当該課程における2年の在学期間を含む。)以上在学し、修士課程において30単位以上、博士後期課程において10単位以上をそれぞれ修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、本学院の行う博士論文の審査及び試験に合格することとする。ただし、在学期間に関しては、優れた研究業績を上げた者については、大学院に3年(修士課程に2年以上在学し、当該課程を修了した者にあっては、当該課程における2年の在学期間を含む。)以上在学すれば足りるものとする。
3 前2項の規定にかかわらず、学校教育法施行規則(昭和22年文部省令第11号)第156条の規定により、大学院への入学資格に関し修士の学位若しくは専門職学位を有する者と同等以上の学力があると認められた者又は専門職学位課程を修了した者が、博士課程の後期3年の課程に入学した場合の博士課程の修了要件は、大学院に3年(専門職大学院設置基準(平成15年文部科学省令第16号)第18条第1項の法科大学院の課程を修了した者にあっては、2年)以上在学し、10単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、本学院の行う博士論文の審査及び試験に合格することとする。ただし、在学期間に関しては、優れた研究業績を上げた者については、大学院に1年(標準修業年限が1年以上2年未満の専門職学位課程を修了した者にあっては、3年から当該1年以上2年未満の期間を減じた期間)以上在学すれば足りるものとする。
4 本学院において教育上有益と認めるときは、他の専攻、研究科、他の学院若しくは教育部の専攻の授業科目又は学部の授業科目若しくは専門横断科目を指定して履修させ、博士課程の単位とすることができる。
5 本学院において教育上有益と認めるときは、共通授業科目を指定して履修させ、第1項の規定により修得すべき単位とすることができる。
(長期履修)
第11条 本学院において、学生が職業を有している等の事情により、標準修業年限を超えて一定の期間にわたり計画的に教育課程を履修し課程を修了することを希望する旨を申し出たときは、教授会の議を経て、その計画的な履修(次項において「長期履修」という。)を認めることができる。
2 長期履修に関し通則第4条の2に定めるもののほか、本学院において必要な事項は、教授会の議を経て、学院長が別に定める。
3 本学院において教育上有益と認めるときは、学生が、他の大学の大学院若しくは研究所等又は外国の大学の大学院若しくは研究所等において必要な研究指導を受けることを認めることができる。ただし、修士課程の学生について認める場合には、当該研究指導を受ける期間は、1年を超えないものとする。
(休学期間中の他の大学の大学院における単位等)
第13条 本学院において教育上有益と認めるときは、教授会の議を経て、学生が休学期間中に他の大学の大学院において履修した授業科目について修得した単位又は外国の大学の大学院若しくは国際連合大学において学修した成果について、本学院における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
(入学前の既修得単位等の認定及び在学年数の取扱い)
第14条 本学院において教育上有益と認めるときは、教授会の議を経て、新たに本学院に入学した学生が、入学前に本学若しくは他の大学の大学院において履修した授業科目について修得した単位(大学院設置基準(昭和49年文部省令第28号)第15条に規定する科目等履修生として履修した授業科目について修得した単位を含む。)又は外国の大学の大学院若しくは国際連合大学において学修した成果を、本学院において修得した単位以外のものについては、修士課程及び博士後期課程を通して15単位を超えない範囲において、本学院における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
3 本学院は、第1項の規定により入学前に修得した単位又は学修の成果(学校教育法(昭和22年法律第26号)第102条第1項の規定により入学資格を有した後、修得したものに限る。)を本学院において修得したものとみなす場合であって、当該単位又は学修の成果の修得により本学院の修士課程の教育課程の一部を履修したと認めるときは、当該単位数、その修得に要した期間その他を勘案して1年を超えない範囲において、本学院が定める期間在学したものとみなすことができる。ただし、この場合においても、当該課程に少なくとも1年以上在学するものとする。
(履修方法)
第15条 授業科目は、指導教員の指導により履修するものとする。
(学位論文題目)
第16条 修士課程及び博士後期課程の学位論文の題目については、あらかじめ指導教員の承認を得なければならない。
(学位論文の提出期日)
第17条 前条の学位論文は、本学院の定める期日までに提出しなければならない。
(試験)
第18条 各授業科目の試験(以下「科目試験」という。)は、当該授業科目の授業が終了した学期末に行う。ただし、やむを得ない事由があるときは臨時に実施することがある。
(臨時の試験)
第19条 修士課程において在学2年、博士後期課程において在学3年を超える者に対する科目試験は臨時に行うことができる。
(科目試験の代替)
第20条 実験、実習、製図、設計等の科目試験は、その成績考査をもってこれに代えることができる。
(成績の評価)
第21条 科目試験の成績は、秀、優、良、可及び不可の5種とし、秀、優、良及び可を合格とする。
第5章 課程修了の認定
(課程修了の認定)
第22条 修士課程及び博士課程の修了は、当該課程の修了要件を満たした者について、教授会の議を経て、総長がこれを認定する。
第6章 特別聴講学生、特別研究学生及び外国人留学生
(特別聴講学生)
第23条 本学院において特定の授業科目を履修し、単位を修得しようとする他大学の大学院又は外国の大学の大学院の学生があるときは、教授会の議を経て、特別聴講学生としてこれを許可することができる。
2 特別聴講学生は、学期又は学年ごとに許可する。
(特別研究学生)
第24条 本学院において研究指導を受けようとする他の大学の大学院又は外国の大学の大学院の学生があるときは、教授会の議を経て、特別研究学生としてこれを許可することができる。
第25条 削除
(外国人留学生)
第26条 通則第47条の規定による外国人留学生の入学については、教授会の議を経て、総長がこれを許可することがある。
附則
1 この規程は、平成22年4月1日から施行する。
2 北海道大学大学院通則の一部を改正する規則(平成16年海大達第74号)附則第3項に規定する工学研究科のシステム情報工学専攻及び電子情報工学専攻、北海道大学大学院通則の一部を改正する規則(平成17年海大達第45号)附則第2項に規定する工学研究科の量子エネルギー工学専攻、都市環境工学専攻及び環境資源工学専攻並びに北海道大学大学院通則の一部を改正する規則(平成22年海大達第57号。以下この項において「22年改正通則」という。)第2項に規定する工学研究科の応用物理学専攻、有機プロセス工学専攻、生物機能高分子専攻、物質化学専攻、材料科学専攻、機械宇宙工学専攻、人間機械システムデザイン専攻、エネルギー環境システム専攻、量子理工学専攻、環境フィールド工学専攻、北方圏環境政策工学専攻、建築都市空間デザイン専攻、空間性能システム専攻、環境創生工学専攻及び環境循環システム専攻に在学する者(以下この項において「工学研究科在学者」という。)に係る教育課程の実施及び課程修了の認定は、22年改正通則附則第3項の規定に基づき本学院が行うものとし、当該工学研究科在学者に係る教育課程、課程修了の要件その他教育に関し必要な事項は、本学院において別に定める。
3 北海道大学大学院工学研究科規程(昭和50年海大達第30号)は、廃止する。
附則(平成22年10月1日海大達第271号)
この規程は、平成22年10月1日から施行する。
附則(平成23年4月1日海大達第131号)
1 この規程は、平成23年4月1日から施行する。
2 平成23年3月31日に本学大学院に在学する者(以下この項において「在学者」という。)及び同年4月1日以降に在学者の属する年次に入学する者については、改正後の別表の規定にかかわらず、なお従前の例による。
附則(平成24年4月1日海大達第67号)
1 この規程は、平成24年4月1日から施行する。
2 平成24年3月31日に本学大学院に在学する者(以下この項において「在学者」という。)及び同年4月1日以降に在学者の属する年次に入学する者については、改正後の別表の規定(建築都市空間デザイン専攻の表中建築振動制御特論に係る部分並びに空間性能システム専攻の表中計画・設計特別演習Ⅰ及び計画・設計特別演習Ⅱに係る部分を除く。)にかかわらず、なお従前の例による。
附則(平成25年4月1日海大達第71号)
1 この規程は、平成25年4月1日から施行する。
2 平成25年3月31日に本学大学院に在学する者(以下この項において「在学者」という。)及び同年4月1日以降に在学者の属する年次に入学する者については、改正後の別表の規定(学院共通の表中企業と仕事特論、グローバルマネジメント特論及び科学技術政策特論に係る部分を除く。)にかかわらず、なお従前の例による。
附則(平成25年10月1日海大達第105号)
1 この規程は、平成25年10月1日から施行する。
2 平成25年9月30日に本学大学院に在学する者(以下この項において「在学者」という。)及び同年10月1日以降に在学者の属する年次に入学する者については、改正後の別表の規定にかかわらず、なお従前の例による。
附則(平成26年4月1日海大達第134号)
1 この規程は、平成26年4月1日から施行する。
2 平成26年3月31日に本学大学院に在学する者(以下この項において「在学者」という。)及び同年4月1日以降に在学者の属する年次に入学する者については、改正後の別表の規定(全専攻の表中工学特別講義第一E及び工学特別講義第二Eに係る部分を除く。)にかかわらず、なお従前の例による。
附則(平成27年4月1日海大達第142号)
1 この規程は、平成27年4月1日から施行する。
2 平成27年3月31日に本学大学院に在学する者(以下この項において「在学者」という。)及び同年4月1日以降に在学者の属する年次に入学する者については、改正後の別表の規定(学院共通の表に係る部分を除く。)にかかわらず、なお従前の例による。
附則(平成28年4月1日海大達第102号)
1 この規程は、平成28年4月1日から施行する。
2 平成28年3月31日に本学大学院に在学する者(以下この項において「在学者」という。)及び同年4月1日以降に在学者の属する年次に入学する者については、改正後の北海道大学大学院工学院規程の規定にかかわらず、なお従前の例による。
附則(平成29年4月1日海大達第125号)
1 この規程は、平成29年4月1日から施行する。
2 平成29年3月31日に本学大学院に在学する者(以下この項において「在学者」という。)及び同年4月1日以降に在学者の属する年次に入学する者については、改正後の別表第1の規定(学院共通の表に係る部分を除く。)にかかわらず、なお従前の例による。
附則(平成30年4月1日海大達第77号)
1 この規程は、平成30年4月1日から施行する。
2 平成30年3月31日に本学大学院に在学する者(以下この項において「在学者」という。)及び同年4月1日以降に在学者の属する年次に入学する者については、改正後の別表第1の規定にかかわらず、なお従前の例による。
附則(平成31年4月1日海大達第108号)
1 この規程は、平成31年4月1日から施行する。
2 平成31年3月31日に本学大学院に在学する者(以下この項において「在学者」という。)及び同年4月1日以降に在学者の属する年次に入学する者については、改正後の別表第1の規定にかかわらず、なお従前の例による。
附則(令和2年4月1日海大達第93号)
1 この規程は、令和2年4月1日から施行する。
2 令和2年3月31日に本学大学院に在学する者(以下この項において「在学者」という。)及び同年4月1日以降に在学者の属する年次に入学する者については、改正後の別表第1(学院共通の表中グローバル実践科目A及びグローバル実践科目Bに係る部分を除く。)及び別表第2の規定にかかわらず、なお従前の例による。
附則(令和3年4月1日海大達第80号)
1 この規程は、令和3年4月1日から施行する。
2 令和3年3月31日に本学大学院に在学する者(以下この項において「在学者」という。)及び同年4月1日以降に在学者の属する年次に入学する者については、改正後の別表第1及び別表第2の規定にかかわらず、なお従前の例による。
附則(令和4年4月1日海大達第99号)
1 この規程は、令和4年4月1日から施行する。
2 令和4年3月31日に本学大学院に在学する者(以下この項において「在学者」という。)及び同年4月1日以降に在学者の属する年次に入学する者については、改正後の別表第1(学院共通の表中インターンシップに係る部分を除く。)の規定にかかわらず、なお従前の例による。
附則(令和5年4月1日海大達第95号)
1 この規程は、令和5年4月1日から施行する。
2 令和5年3月31日に本学大学院に在学する者(以下この項において「在学者」という。)及び同年4月1日以降に在学者の属する年次に入学する者については、改正後の別表第1及び別表第2の規定にかかわらず、なお従前の例による。
別表第1(第7条第1項関係)
博士課程
応用物理学専攻
授業科目 | 単位 |
相関系物理工学特論 | 2 |
凝縮系物理工学特論 | 2 |
トポロジー科学特論 | 2 |
先端系物性工学特論 | 2 |
低温物性特論 | 2 |
生物物理工学特論 | 2 |
ソフトマター工学特論 | 2 |
非線形光学特論 | 2 |
レーザー分光特論 | 2 |
光科学特論 | 2 |
フォノン物性特論 | 2 |
光物性特論 | 2 |
極限系物理工学特論 | 2 |
結晶物性特論 | 2 |
量子エレクトロニクス特論 | 2 |
量子物理学特論 | 2 |
応用物理工学特論Ⅰ | [1] |
応用物理工学特論Ⅱ | [2] |
応用物理学特別講義一 | [1] |
応用物理学特別講義二 | [1] |
応用物理学特別演習 | 10 |
応用物理学特別研究 | 2 |
備考 単位欄が[ ]となっている授業科目は、同一の授業科目で複数内容の授業で開講される授業科目である。
材料科学専攻
授業科目 | 単位 |
結晶制御工学特論 | 1 |
ナノ材料基礎特論 | 1 |
ナノ材料応用特論 | 1 |
サステイナブルナノ材料科学特論 | 1 |
計算材料科学特論 | 2 |
強度設計学特論 | 2 |
高温腐食防食学特論 | 2 |
溶液腐食防食学特論 | 1 |
環境材料学特論 | 2 |
ノーベルプロセシング工学特論 | 2 |
環境機能材料学特論 | 1 |
マイクロ・ナノプロセス特論 | 1 |
表面薄膜工学特論 | 1 |
エネルギー構造材料工学特論 | 2 |
エクセルギー工学特論 | 1 |
結晶電子顕微鏡解析学特論 | 1 |
材料機器分析特論 | 1 |
エネルギー変換マテリアル学特論 | 1 |
光機能材料工学特論 | 1 |
材料科学特論 | 1 |
光熱エネルギー変換材料特論 | 2 |
マテリアル製造工学特論 | 2 |
フロンティアエネルギー工学特論 | 2 |
物質構造解析学特論 | 1 |
分子物理化学特論 | 1 |
材料科学工学特論Ⅰ | [1] |
材料科学工学特論Ⅱ | [2] |
材料科学特別講義 | [1] |
材料科学特別演習 | 10 |
材料科学特別研究 | 2 |
備考 単位欄が[ ]となっている授業科目は、同一の授業科目で複数内容の授業で開講される授業科目である。
機械宇宙工学専攻
授業科目 | 単位 |
弾性力学特論 | 2 |
材料強度学特論 | 2 |
高分子材料工学特論 | 2 |
宇宙材料学特論 | 1 |
計算固体力学特論 | 1 |
分子流体力学特論 | 2 |
計算流体工学特論 | 2 |
宇宙輸送工学特論 | 2 |
人工衛星設計特論 | 2 |
宇宙環境利用工学特論 | 2 |
宇宙探査工学特論 | 1 |
大気突入機設計特論 | 2 |
燃焼学特論 | 2 |
構造力学特論 | 2 |
システム最適設計特論 | 2 |
流体工学特論 | 2 |
原子力・エネルギーシステム特論 | 2 |
画像工学特論 | 2 |
放射線物理学特論 | 2 |
応用数学特論 | 2 |
乱流シミュレーション特論 | 1 |
複雑系流体シミュレーション特論 | 1 |
システム工学特論Ⅰ | 1 |
システム工学特論Ⅱ | 2 |
工学プロジェクト特別演習 | 1 |
機械宇宙工学特論Ⅰ | [1] |
機械宇宙工学特論Ⅱ | [2] |
機械宇宙工学特別講義 | [1] |
機械宇宙工学特別演習 | 10 |
機械宇宙工学特別研究 | 2 |
備考 単位欄が[ ]となっている授業科目は、同一の授業科目で複数内容の授業で開講される授業科目である。
人間機械システムデザイン専攻
授業科目 | 単位 |
固体・運動系バイオメカニクス特論 | 2 |
人間システム工学特論 | 2 |
スマート構造制御特論 | 2 |
ロボットメカニズム特論 | 1 |
加工システム特論 | 1 |
ロボット制御工学特論 | 2 |
システム最適設計特論 | 2 |
先端材料メカニクス特論 | 2 |
メディカルデバイス・マテリアル特論 | 1 |
数値熱輸送工学特論 | 1 |
生体熱工学特論 | 2 |
循環系バイオメカニクス特論 | 1 |
バイオMEMS工学特論 | 1 |
バイオメディカルエンジニアリング特論Ⅰ | 1 |
バイオメディカルエンジニアリング特論Ⅱ | 1 |
材料強度学特論 | 2 |
高分子材料工学特論 | 2 |
燃焼学特論 | 2 |
構造力学特論 | 2 |
流体工学特論 | 2 |
原子力・エネルギーシステム特論 | 2 |
画像工学特論 | 2 |
放射線物理学特論 | 2 |
応用数学特論 | 2 |
乱流シミュレーション特論 | 1 |
複雑系流体シミュレーション特論 | 1 |
システム工学特論Ⅰ | 1 |
システム工学特論Ⅱ | 2 |
工学プロジェクト特別演習 | 1 |
精密計測学特論 | 2 |
科学技術コミュニケーション特論Ⅰ | 1 |
科学技術コミュニケーション特論Ⅱ | 1 |
人間機械システムデザイン工学特論Ⅰ | [1] |
人間機械システムデザイン工学特論Ⅱ | [2] |
人間機械システムデザイン特別講義 | [1] |
人間機械システムデザイン特別演習 | 10 |
人間機械システムデザイン特別研究 | 2 |
備考 単位欄が[ ]となっている授業科目は、同一の授業科目で複数内容の授業で開講される授業科目である。
エネルギー環境システム専攻
授業科目 | 単位 |
エンジンシステム工学特論 | 1 |
流体エネルギー工学特論 | 1 |
流れの遷移と制御特論 | 1 |
エネルギー技術・政策特論 | 1 |
原子炉物理特論 | 1 |
原子力システム安全工学特論 | 1 |
原子炉工学特論 | 1 |
原子力・エネルギー材料特論 | 1 |
放射性廃棄物処分工学特論 | 1 |
エンジン燃焼工学特論 | 1 |
沸騰・二相流特論 | 1 |
エネルギー環境システム工学特別ラボラトリーセミナー | 2 |
原子炉特別実験 | 2 |
システム最適設計特論 | 2 |
材料強度学特論 | 2 |
高分子材料工学特論 | 2 |
燃焼学特論 | 2 |
構造力学特論 | 2 |
流体工学特論 | 2 |
原子力・エネルギーシステム特論 | 2 |
画像工学特論 | 2 |
放射線物理学特論 | 2 |
応用数学特論 | 2 |
乱流シミュレーション特論 | 1 |
複雑系流体シミュレーション特論 | 1 |
システム工学特論Ⅰ | 1 |
システム工学特論Ⅱ | 2 |
工学プロジェクト特別演習 | 1 |
エネルギー環境システム工学特論Ⅰ | [1] |
エネルギー環境システム工学特論Ⅱ | [2] |
エネルギー環境システム特別講義 | [1] |
エネルギー環境システム特別演習 | 10 |
エネルギー環境システム特別研究 | 2 |
備考 単位欄が[ ]となっている授業科目は、同一の授業科目で複数内容の授業で開講される授業科目である。
量子理工学専攻
授業科目 | 単位 |
放射線物理学特論 | 2 |
光エレクトロニクス特論 | 1 |
応用プラズマ数理工学特論 | 1 |
プラズマ生成工学特論 | 1 |
レーザープロセス工学特論 | 1 |
加速器科学特論―Ⅰ | 1 |
加速器科学特論―Ⅱ | 1 |
粒子線治療工学特論 | 1 |
放射線医学物理工学特論 | 1 |
表面ナノ材料科学特論 | 1 |
表面ナノ解析科学特論 | 1 |
量子ビーム計測工学特論 | 2 |
画像工学特論 | 2 |
プラズマ材料科学特論 | 1 |
量子ビーム材料物性特論 | 2 |
物質構造科学特論 | 2 |
核融合プラズマ科学特論 | 2 |
原子炉特別実験 | 2 |
システム最適設計特論 | 2 |
材料強度学特論 | 2 |
高分子材料工学特論 | 2 |
燃焼学特論 | 2 |
構造力学特論 | 2 |
流体工学特論 | 2 |
原子力・エネルギーシステム特論 | 2 |
応用数学特論 | 2 |
乱流シミュレーション特論 | 1 |
複雑系流体シミュレーション特論 | 1 |
システム工学特論Ⅰ | 1 |
システム工学特論Ⅱ | 2 |
工学プロジェクト特別演習 | 1 |
量子理工学特論Ⅰ | [1] |
量子理工学特論Ⅱ | [2] |
量子理工学特別講義 | [1] |
量子理工学特別演習 | 10 |
量子理工学特別研究 | 2 |
備考 単位欄が[ ]となっている授業科目は、同一の授業科目で複数内容の授業で開講される授業科目である。
環境フィールド工学専攻
授業科目 | 単位 |
応用流体力学特論 | 2 |
水資源管理工学特論 | 2 |
環境コンクリート工学特論 | 2 |
地盤物性学特論 | 2 |
地盤解析学特論 | 2 |
沿岸波動力学特論 | 2 |
土砂輸送特論 | 2 |
サステナブルデベロップメント工学特論 | 2 |
地盤動力学特論 | 2 |
地盤防災特論 | 2 |
海洋波動力学特論 | 2 |
環境フィールド工学特論Ⅰ | [1] |
環境フィールド工学特論Ⅱ | [2] |
環境フィールド工学特別講義 | [1] |
環境フィールド工学特別演習 | 10 |
環境フィールド工学特別研究 | 2 |
備考 単位欄が[ ]となっている授業科目は、同一の授業科目で複数内容の授業で開講される授業科目である。
北方圏環境政策工学専攻
授業科目 | 単位 |
地域交通政策特論 | 2 |
振動解析特論 | 2 |
コンクリート構造工学特論 | 2 |
複合材料破壊力学特論 | 2 |
弾性波動解析特論 | 2 |
建設マネジメント特論 | 2 |
計画数理学特論 | 2 |
交通計画特論 | 2 |
応用多次元信号処理特論 | 2 |
持続可能なインフラマネジメント特論 | 2 |
応用流体力学特論 | 2 |
環境コンクリート工学特論 | 2 |
北方圏環境政策工学特論Ⅰ | [1] |
北方圏環境政策工学特論Ⅱ | [2] |
北方圏環境政策工学特別講義 | [1] |
北方圏環境政策工学特別演習 | 10 |
北方圏環境政策工学特別研究 | 2 |
備考 単位欄が[ ]となっている授業科目は、同一の授業科目で複数内容の授業で開講される授業科目である。
建築都市空間デザイン専攻
授業科目 | 単位 |
都市防災アセスメント特論 | 2 |
都市デザイン学特論 | 2 |
建築都市史特論 | 2 |
建築計画学特論 | 2 |
都市防災学特論 | 2 |
都市再生計画学特論 | 2 |
空間構造デザイン特論 | 2 |
建築振動制御特論 | 2 |
住環境計画学特論 | 2 |
建築デザイン学特論 | 2 |
空間設計学特論 | 2 |
木質建築計画特論 | 2 |
建築史・意匠特論 | 2 |
都市防災特論 | 2 |
人間居住空間デザイン特論 | 2 |
建築・人間行動特論 | 2 |
建築都市空間学特論 | 2 |
構造設計学特論 | 2 |
建築構造解析特論 | 2 |
建築振動工学特論 | 2 |
建築鋼構造特論 | 2 |
建築鋼構造安定性特論 | 2 |
鉄筋コンクリートフレーム構造特論 | 2 |
計画・設計特別演習Ⅰ | 3 |
計画・設計特別演習Ⅱ | 3 |
建築都市空間デザイン工学特論Ⅰ | [1] |
建築都市空間デザイン工学特論Ⅱ | [2] |
建築都市空間デザイン特別講義 | [1] |
建築都市空間デザイン特別演習 | 10 |
建築都市空間デザイン特別研究 | 2 |
備考 単位欄が[ ]となっている授業科目は、同一の授業科目で複数内容の授業で開講される授業科目である。
空間性能システム専攻
授業科目 | 単位 |
室内気候学特論 | 2 |
環境人間工学特論 | 2 |
建設材料学特論 | 2 |
建築環境特論 | 2 |
環境システム工学特論 | 2 |
環境エネルギー工学特論 | 2 |
建築生産特論 | 2 |
建築衛生特論 | 2 |
環境デザイン工学特論 | 2 |
建築施工特論 | 2 |
空間設計学特論 | 2 |
木質建築計画特論 | 2 |
鉄筋コンクリートフレーム構造特論 | 2 |
都市防災アセスメント特論 | 2 |
都市防災学特論 | 2 |
空間構造デザイン特論 | 2 |
建築振動制御特論 | 2 |
都市防災特論 | 2 |
都市デザイン学特論 | 2 |
建築計画学特論 | 2 |
建築デザイン学特論 | 2 |
人間居住空間デザイン特論 | 2 |
計画・設計特別演習Ⅰ | 3 |
計画・設計特別演習Ⅱ | 3 |
空間性能システム工学特論Ⅰ | [1] |
空間性能システム工学特論Ⅱ | [2] |
空間性能システム特別講義 | [1] |
空間性能システム特別演習 | 10 |
空間性能システム特別研究 | 2 |
備考 単位欄が[ ]となっている授業科目は、同一の授業科目で複数内容の授業で開講される授業科目である。
環境創生工学専攻
授業科目 | 単位 |
水環境施設工学特論 | 2 |
水・公衆衛生特論 | 2 |
排水処理・再生工学特論 | 2 |
水・物質循環工学特論 | 2 |
環境微生物工学特論 | 2 |
広域水環境工学特論 | 2 |
水質化学特論 | 2 |
環境衛生学特論 | 2 |
廃棄物処理工学特論 | 2 |
廃棄物埋立処分工学特論 | 2 |
廃棄物管理計画特論 | 2 |
リサイクルシステム特論 | 2 |
環境創生工学特論Ⅰ | [1] |
環境創生工学特論Ⅱ | [2] |
環境創生工学特別講義 | [1] |
環境創生工学特別演習 | 10 |
環境創生工学特別研究 | 2 |
備考 単位欄が[ ]となっている授業科目は、同一の授業科目で複数内容の授業で開講される授業科目である。
環境循環システム専攻
授業科目 | 単位 |
資源生産システム特論 | 2 |
資源情報処理特論 | 2 |
選鉱・リサイクル工学特論 | 2 |
金属製錬工学特論 | 2 |
環境地質学特論Ⅰ | 2 |
環境地質学特論Ⅱ | 2 |
環境プロセス鉱物学特論 | 2 |
岩盤工学特論 | 2 |
資源サステナビリティ特論 | 2 |
連続体・不連続体力学特論 | 2 |
地下水保全工学特論 | 2 |
地圏計測工学特論 | 2 |
資源生物工学特論 | 2 |
固体の動力学特論 | 2 |
資源環境修復学特論 | 2 |
環境循環システム工学特論Ⅰ | [1] |
環境循環システム工学特論Ⅱ | [2] |
環境循環システム特別講義 | [1] |
環境循環システム特別演習 | 10 |
環境循環システム特別研究 | 2 |
備考 単位欄が[ ]となっている授業科目は、同一の授業科目で複数内容の授業で開講される授業科目である。
学院共通
授業科目 | 単位 |
共通特別講義 | [1]又は[2] |
インターンシップ | [1]又は[2] |
企業と仕事特論 | 2 |
グローバルマネジメント特論 | 1 |
科学技術政策特論 | 2 |
グローバル実践科目A | 1 |
グローバル実践科目B | 1 |
総合化学特論Ⅰ | 1 |
総合化学特論Ⅱ | 1 |
生命分子化学特論 | 1 |
備考 単位欄が[ ]となっている授業科目は、同一の授業科目で複数内容の授業で開講される授業科目である。
別表第2(第7条第2項関係)
修士課程
共同資源工学専攻
科目区分 | 授業科目 | 単位 | 備考 |
共通科目 | 資源マネージメントⅠ | 2 | 6単位を修得すること。 |
国際人材交流セミナー | 2 | ||
国際フィールド調査 | 2 | ||
資源マネージメントⅡ | 1 | ||
共同資源工学特別講義Ⅰ | 1 | ||
共同資源工学特別講義Ⅱ | 1 | ||
共同資源工学特別講義Ⅲ | 1 | ||
大学院エクスチェンジセミナー | 鉱床学 | 2 | 10単位以上修得すること。 |
地球・宇宙探査工学 | 2 | ||
地球熱学概論 | 2 | ||
流体資源採掘法 | 2 | ||
採鉱計画特論 | 2 | ||
地球環境修復工学 | 2 | ||
流体資源貯留層工学 | 2 | ||
資源システム特別講義Ⅱ | 2 | ||
専門科目 | 資源生産システム | 2 | 12単位以上修得すること。 |
環境地質学Ⅰ | 2 | ||
環境地質学Ⅱ | 2 | ||
金属製錬工学 | 2 | ||
選鉱・リサイクル工学 | 2 | ||
資源サステナビリティ | 2 | ||
資源生物工学 | 2 | ||
地下水保全工学 | 2 | ||
資源システム特別講義Ⅰ | 2 | ||
資源情報処理 | 2 | ||
地圏計測工学 | 2 | ||
環境プロセス鉱物学 | 2 | ||
連続体・不連続体力学 | 2 | ||
岩盤工学 | 2 | ||
固体の動力学 | 2 | ||
資源環境修復学 | 2 | ||
資源地質学 | 2 | ||
物理探査工学 | 2 | ||
地熱システム学 | 2 | ||
石油工学特論 | 2 | ||
固体資源開発工学 | 2 | ||
資源分離精製工学 | 2 | ||
地熱生産工学 | 2 | ||
共同資源工学特別演習 | 2 | 2単位を修得すること。 |