2021年6月15日
北海道大学
国立環境研究所
海洋研究開発機構
水産研究・教育機構
ポイント
●地球温暖化・海洋酸性化・貧酸素化が将来，北海道沿岸域の水産対象種に影響を及ぼす可能性を指摘。
●深刻な影響を回避するためには，人為起源CO2排出の大幅削減が不可欠であることを示唆。
●陸域からの物質流入の調整等，地域での対策に必要な定量的な科学的根拠として期待。
概要
北海道大学大学院地球環境科学研究院の藤井賢彦准教授らは，国立環境研究所地球システム領域の高尾信太郎研究員，海洋研究開発機構の脇田昌英研究員・山本彬友特任研究員，水産研究・教育機構の小埜恒夫主幹研究員と共に，世界的に進行している地球温暖化・海洋酸性化・貧酸素化が将来，北海道沿岸域の水産対象種に対して深刻な影響を及ぼす可能性を指摘しました。そして，深刻な影響を回避するためにはパリ協定で求められている人為起源CO2排出の大幅削減が不可欠であることがわかりました。また，特に環境ストレスに対して脆弱な幼生期にはCO2濃度を人工的に調整した環境で飼育することや，陸域から沿岸域への物質流入を調整すること等，地域における施策も海洋酸性化・貧酸素化影響を軽減する上で有効であると提言しています。
本研究で実施した手法は地球温暖化・海洋酸性化・貧酸素化が水産対象種に及ぼす複合影響の緩和に向けた地域での合意形成・施策のために定量的な科学的指針を提供すると期待されます。
なお，本研究成果は，2021年6月11日（金）公開のFrontiers in Marine Science誌にオンライン掲載されました。
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