2026年2月5日
ポイント
●調査期間中の外来診療約7,700万件のうち、オンライン診療は約43万件（0.6％）。
●利用割合が1％を超えたのは、0～4歳と90歳以上のみで、その他の年齢層はすべて1％未満。
●オンライン診療の普及には、医療機関への導入支援やデジタル支援の充実の必要性を示唆。
概要
北海道大学大学院保健科学研究院の小笠原克彦教授、大橋和貴特任講師、同大学大学院医学研究院の古元重和教授らの研究グループは、北海道の国民健康保険と後期高齢者医療制度の診療報酬明細書データを用いて2022年4月から2024年12月までの外来診療におけるオンライン診療の実態を分析しました。
その結果、調査期間中の約7,700万件の外来診療のうち約43万件（0.6％）がオンライン診療であり、新型コロナウイルス感染症に関する特例措置が終了した2023年8月以降はオンライン診療の利用が減少（0.5％未満）していることが示されました。年齢層別の解析では、0~4歳と90歳以上では1％を超えて利用されており、受診に付き添う家族や介護者の影響が示唆されました。
オンライン診療の利用率が低い背景として①対面診療より低い診療報酬、②初診は原則対面とする制度、③薬剤処方の制限、④患者からの申請を原則とするガイドラインなどが影響している可能性が考えられます。乳幼児や超高齢者では比較的利用が多く、外出が困難な家族や介護者の利便性を高めている実態が浮かび上がりました。
なお、本研究成果は、2026年1月9日（金）公開のJAMA Network Open誌にオンライン掲載されました。
論文名：Telemedicine Uptake During and After Pandemic-Era Deregulation in Japan（日本におけるパンデミック期の規制緩和中及び規制緩和後の遠隔医療の利用実態）
URL：https://doi.org/10.1001/jamanetworkopen.2025.53150
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オンライン診療のイメージ（ChatGPTで生成）
