2026年8月3日
北海道大学
森林総合研究所
ポイント
●気候変動予測データに基づき、日本全国349か所のスキー場の存続可能性を評価。
●温暖化の進行により、スキー場の営業可能性が大きく低下することを予測。
●高緯度・高標高へのスキー観光の集約を予測し、スキー機会をいかに維持するか問題提起。
概要
北海道大学大学院メディア・コミュニケーション研究院及び観光学高等研究センターの吉沢 直講師と、国立研究開発法人森林研究・整備機構森林総合研究所の勝山祐太研究員は、日本全国349か所のスキー場を対象に、気候変動が将来のスキー場営業に与える影響を分析しました。本研究では気候変動予測データに基づく積雪シミュレーションを行い、過去実験（1951-2011年）、2℃上昇実験（2030-2091年に相当）、4℃上昇実験（2050-2111年に相当）の条件下で、自然積雪のみを前提としたスキー場の営業可能性を評価しました。その結果、温暖化が進むにつれて、日本のスキー場の存続可能性は急速に低下することが明らかになりました。特に4℃上昇条件では、天然雪のみで安定的に全面営業できるスキー場は全国でわずか7か所、一部営業が可能なスキー場も26か所に限られると予測されました。一方、2℃上昇条件では、全面営業が可能なスキー場は53か所、一部営業が可能なスキー場は108か所と推定されました。特に北海道や長野県など、高緯度・高標高地域のスキー場では相対的に存続可能性が高く、今後、日本のスキー観光が一部地域へ集約していく可能性が示されました。
なお、本研究成果は、2026年8月1日（土）公開の日本雪氷学会誌「雪氷」にオンライン掲載されました。
論文名：将来における日本全国のスキー場の存続可能性：自然積雪条件における気候変動影響評価の試み
URL：https://doi.org/10.5331/seppyo.88.4_295
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（a）過去実験（b）2℃上昇実験（c）4℃上昇実験における全部営業可能率と（d）過去実験（e）2℃上昇実験、（f）4℃上昇実験における一部営業可能率
