2026年11月13日
ポイント
●植物や土壌生物を含む表土をブロック状に移植し、施工後10年間の植生変化を追跡。
●表土ブロック区では10年後も移植元に近い植物群集を維持することを発見。
●施工方法が植物群集に長期的な影響を与え、表土ブロック移植が地域本来の植生回復に有効と解明。
概要
北海道大学北方生物圏フィールド科学センター森林圏ステーション苫小牧研究林の中村誠宏教授、同札幌研究林の權 台五学術研究員、同大学大学院文学研究院の寺田千里助教、国立研究開発法人土木研究所土木研究所寒地土木研究所の佐藤厚子特任研究員、一般社団法人北海道開発技術センターの伊藤徳彦参事、孫田 敏技術士、国土交通省北海道開発局旭川開発建設部士別道路事務所の舘山孝利第2工務課長らの研究グループは、北海道大学中川研究林内の道路盛土法面において、植物や根、埋土種子、土壌生物などを含む表土をブロック状のまま移植する「表土ブロック移植工法」の効果を、施工後10年間にわたって調査しました。
道路や造成地の法面では、短期間で地表を覆うために外来牧草を播く方法や、表土をいったん崩して敷き戻す「すき取り土工法」が広く用いられています。これらの工法は、土壌侵食を防ぎ、法面の植生を回復させるために大変有効です。一方、地域本来の植物群集の回復が特に求められる場所では、その目的に応じた緑化・生態系復元手法も必要となります。表土ブロック移植工法は、植物だけでなく、根や埋土種子、土壌動物、微生物を含む表土をそのまま移植することで、地域本来の生態系をできるだけ維持しながら復元する技術です。
本研究では、表土ブロック移植区とすき取り土区を10年間にわたって比較しました。その結果、施工初期には表土ブロック移植区では外来植物の被度が低く抑えられましたが、その後、すき取り土区でも外来植物の被度は時間とともに低下し、10年後には両工法で同程度となりました。また、両工法とも時間の経過とともに植生が発達し、すき取り土区でも森林性植物を含む群落が形成されました。一方、10年間の追跡調査の結果、両工法で形成された植物群集の種組成には違いがみられ、表土ブロック移植区では10年後も移植元に近い植物群集が維持されました。
これらの結果から、施工方法の違いが、その後に形成される植物群集に長期的な影響を与えることが示されました。また、表土ブロック移植工法によって、移植元に近い植物群集を10年間にわたって維持・復元できることが明らかになりました。このことから、地域本来の植物群集の回復が特に求められる場所では、表土ブロック移植工法が有効な選択肢となることが期待されます。
なお、本研究成果は、2026年11月10日（火）公開の保全生態学研究にオンライン掲載されました。
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